不倫の証拠としてGPSを使うのは違法？

不倫の証拠としてGPSを使うことは、状況によって違法になる可能性があります。配偶者の車や持ち物に無断でGPS端末を取り付けたり、位置情報アプリを無断で利用したりする行為は、ストーカー規制法やプライバシー侵害、不法行為の問題につながるおそれがあります。

一方で、GPSの記録が裁判で必ず使えないと決まっているわけではありません。違法な方法で集めた証拠は、証拠としての評価が下がったり、GPSを取り付けた側が損害賠償を請求されたりする可能性があるため、自己判断で設置するのは避けたほうが安全です。

GPSの設置が違法になるかは何で決まるか

GPSの違法性は、誰の物に、誰が、どのような目的で、相手の同意なく取り付けたかによって判断が変わります。特に、次の事情がある場合は注意が必要です。

夫婦であることだけを理由に、相手の位置情報を自由に確認できるとは限りません。共有名義の車であっても、相手のプライバシーを侵害する態様で監視すれば、違法性が問題になることがあります。

ストーカー規制法では、GPS機器などを使って相手の位置情報を取得する行為や、相手の所持品にGPS機器を取り付ける行為が、規制対象となり得ます。

ただし、法律が適用されるかは、GPSを使った事実だけで一律に決まるものではありません。相手へのつきまといなどの行為があるか、監視の目的や回数、期間、相手にどのような影響を与えたかなど、具体的な事情が考慮されます。

「不倫を確認したい」という目的でも、無断で継続的に監視すれば問題になる可能性があります。GPSを取り付ける前に、弁護士へ具体的な状況を伝えて確認してください。

GPSの記録だけでは、通常、不倫そのものを直接証明できません。GPSでホテルや相手の自宅付近に滞在していたことが分かっても、誰と会っていたのか、性的関係があったのかまでは記録から分からないためです。

GPSの記録を使う場合も、次のような資料と組み合わせて評価されることになります。

GPSの記録は「その場所にいた可能性」を示す資料にとどまることがあります。日時、位置情報の正確性、記録が改変されていないこと、実際に誰が端末を持っていたかなども確認されます。

違法な方法で集めた証拠が、民事裁判で必ず排除されるとは限りません。しかし、裁判所が取得方法の違法性やプライバシー侵害の程度を重く見れば、証拠として採用されなかったり、証明力が低いと判断されたりする可能性があります。

さらに、GPSの設置や位置情報の取得そのものについて、相手から慰謝料や損害賠償を請求されることがあります。不倫の慰謝料を請求するために集めた行為が、別の不法行為として問題になることもあるため、証拠の内容だけでなく集め方も重要です。

確認項目	注意が必要な状態
端末を付ける物	相手が主に使用する車、バッグ、スマートフォン
同意	GPSの設置や位置情報の共有について明確な同意がない
確認方法	相手に知らせず、アプリやアカウントへアクセスする
監視の期間	長期間、繰り返し位置情報を確認する
利用目的	行動を把握し、問い詰めたり追跡したりする